準顕在層とは?潜在層・顕在層との違いと、Webサイトで取りこぼさないためのアプローチ方法
マーケティングや営業活動において「潜在層」「顕在層」という言葉はよく聞くかと思います。しかし、その2つの間に存在する「準顕在層」まで意識してアプローチできている企業は、それほど多くありません。
準顕在層とは、潜在層と顕在層の中間に位置する層で、課題や興味をある程度自覚しているものの、まだ具体的な行動には至っていないユーザーを指します。Webサイトに訪問しながらも問い合わせには至らず、そのまま離脱していくユーザーが多く含まれる層です。対策を後回しにしている間に、競合に流れてしまうリスクもあります。
この記事では、準顕在層の定義から、各層との違い、具体的なアプローチ方法、Webサイトで取りこぼさないための施策まで解説します。
目次
- 潜在層・顕在層・準顕在層とは?3つの違いをわかりやすく解説
- 準顕在層はなぜ重要なのか
- 潜在層・準顕在層・顕在層、それぞれへのアプローチ方法
- Webサイト上で準顕在層を取りこぼさないための施策
- LPO:ページ自体の構成で次の一歩を後押しする
- EFO:フォームまで来たユーザーを逃さない
- EFO(エントリーフォーム最適化)は、問い合わせフォームの入力しやすさを改善することで、フォーム到達後の離脱を防ぐ取り組みです。
- 準顕在層はフォームページまでたどり着いても、入力項目の多さや分かりにくさがネックとなって離脱するケースがあります。入力欄の数を絞る、エラーメッセージをわかりやすくする、入力補助を設けるといった改善が、そのままCVへつながる可能性を高めます。
- LPOでページへの導線を整えたうえで、フォーム自体の完了率を上げるEFOをあわせて実施することで、準顕在層の取りこぼしをより少なくできます。
- 広告ターゲティング:関心のある層に絞って再接触する
- コンテンツ導線の整備:関心の高いうちに次ページへつなぐ
- リアルタイムの有人コミュニケーション:滞在中に人が介在する
- 準顕在層施策のKPIと評価指標
- 「フォームの直前」にいる準顕在層を逃さない
- 準顕在層を商談化した成功事例
- まとめ:準顕在層こそ、いま手を打つべき層
潜在層・顕在層・準顕在層とは?3つの違いをわかりやすく解説

マーケティングや営業の現場では「潜在層」「顕在層」という言葉がよく使われますが、その2つだけで顧客を分類しようとすると、実態に合わないケースが出てきます。
実際には、その間に位置する「準顕在層」という層があり、この3つをきちんと整理することで、アプローチの精度が大きく変わります。それぞれの定義と特徴を確認しておきましょう。
潜在層とは:課題はあるが、まだ解決策を探していない状態
潜在層とは、何らかの課題や悩みを抱えているものの、その解決策をまだ積極的に探していないユーザー層を指します。課題そのものを明確に認識していないケースも多く、自発的な情報収集にはまだ至っていません。
たとえば「最近、Webサイトからの問い合わせが少ない気がする」と感じていても、原因の特定や改善策の検索まで動いていない状態が潜在層にあたります。ニーズが表面化していないため、直接的な広告やセールスアプローチは刺さりにくく、まず課題を認識させるコンテンツや認知施策から入るのが基本です。
顕在層とは:課題を自覚し、情報収集・比較検討に入っている状態
顕在層は、課題を明確に認識しており、解決策を積極的に探しているユーザー層です。検索エンジンで具体的なキーワードを入力したり、複数のサービスを比較したりするなど、購買・問い合わせに近い行動をとっています。
「リード獲得ツール 比較」「Web接客ツール 導入事例」といったキーワードで検索しているユーザーは、すでに顕在層と見なせます。商談化や問い合わせに直結しやすいため、短期的な成果を狙う施策のメインターゲットになります。
準顕在層とは:関心はあるが、行動にはまだ至っていない中間の層
準顕在層は、潜在層と顕在層の間に位置するユーザー層です。課題や興味をある程度自覚しているものの、情報収集や問い合わせなどの具体的な行動にはまだ踏み出していない状態を指します。
「そのうち調べようと思っている」「なんとなく気になっている」という段階です。ニーズの優先度がまだ高くないため、自ら動くには至らない。しかし、適切なタイミングで適切な情報や接触があれば、顕在層へスムーズに移行する可能性を持っています。
準顕在層はどんなキーワードで検索するのか?
準顕在層は、顕在層のように具体的なサービス名や「比較」「導入」といったキーワードではなく、課題や現象を表す抽象度の高い言葉で検索する傾向があります。
たとえば以下のようなキーワードです。
「Webサイト 問い合わせ 増やす」「リード獲得 方法」「営業 効率化 方法」「商談化率 改善」
サービスの具体的な名称や機能ではなく、自分の課題感に近い言葉で情報を探している段階です。この段階でコンテンツを通じて接点を持てるかどうかが、その後の商談化に大きく影響します。
準顕在層はなぜ重要なのか

顕在層の獲得に注力している企業は多いですが、その手前にいる準顕在層への対策が手薄になっているケースは少なくありません。なぜ準顕在層にこそ今すぐ目を向ける必要があるのか、3つの観点から整理します。
準顕在層は購買プロセスのどこにいるのか?
購買プロセスを「認知→興味→比較検討→意思決定」と整理したとき、準顕在層は「興味」の段階にあたります。まだ比較検討には入っていないものの、課題を自覚し始めており、何らかのきっかけがあれば次のフェーズへ進む可能性がある状態です。
この段階は、企業側からのアプローチが最も効果を発揮しやすいタイミングとも言えます。顕在層に比べて競合との競争が少なく、適切な情報提供と接触があれば、自社への信頼を先に築ける可能性があるからです。
問い合わせだけを待っていると、検討中の見込み客を取りこぼす
多くの企業のWebサイトは、「問い合わせフォームを設置して待つ」という設計になっています。しかし準顕在層は、課題を感じながらもまだ問い合わせするほどの温度感には至っていません。
フォームまでたどり着かないまま離脱するユーザーを、ただ待ちの姿勢で受け止めようとしても限界があります。準顕在層に対しては、企業側からアプローチする仕組みを別途用意する必要があります。
準顕在層は放置すると、そのまま競合サイトへ流れる
「また今度調べよう」と思ったユーザーが、次に検索したとき自社のサイトに戻ってくる保証はどこにもありません。比較検討の段階に入ったとき、最初に思い浮かぶのが競合であれば、商談の機会はそこで失われます。
準顕在層の段階で自社との接点を持ち、記憶に残しておくことが、後の顕在化したときの選ばれやすさにつながります。
顕在層より数が多いからこそ攻略する価値がある
購買プロセスのどの段階にいるかを人数で考えたとき、顕在層はごく一部です。問い合わせや購入まで至るユーザーは、Webサイト訪問者全体からすれば少数にとどまります。
その手前にある準顕在層は、潜在層よりも購買意欲が高く、顕在層よりも数が多い層です。ここに対して有効なアプローチができれば、新規リード獲得の母数を大きく広げられます。
潜在層・準顕在層・顕在層、それぞれへのアプローチ方法

3つの層の定義と重要性を理解したうえで、次に考えるべきはどう動くかです。それぞれの層は状況が異なるため、同じアプローチをとっても効果は出ません。層ごとに適切な手法を選ぶことが、リード獲得の効率を高めることにつながります。
潜在層へのアプローチ:まず課題を認識させるところから
潜在層は課題を自覚していないため、まず「こういう課題があるのでは?」と気づかせることが出発点になります。ディスプレイ広告やSNS広告など、ユーザーが能動的に探していない場面で目に入る広告が有効です。
課題を想起させるコンテンツや、業界全体の現状を伝えるコラムなども、潜在層の認知を促すうえで効果的です。
顕在層へのアプローチ:比較検討の場面で後押しする
顕在層はすでに解決策を探しているため、リスティング広告や比較記事、導入事例の充実が重要になります。「なぜ自社を選ぶべきか」を明確に伝えられるコンテンツが、最後の意思決定を後押しします。
問い合わせフォームの入力しやすさや、レスポンスの速さも、顕在層の転換率に直結する要素です。
準顕在層へのアプローチ:関心があるうちに、優先度を上げる
準顕在層には、課題の優先度を引き上げる情報提供が有効です。「このままにしておくとどうなるか」という将来的なリスクを示したり、「実は今すぐ動いた方がいい理由」を提示することで、行動へのハードルを下げていきます。
Webサイト上でのコンテンツ導線設計や、滞在中のリアルタイムな接触も、この段階で効果を発揮します。
準顕在層アプローチでよくある失敗
準顕在層へのアプローチで多い失敗のひとつが、「顕在層向けのコンテンツをそのままぶつけてしまう」ことです。「今すぐ無料トライアル」「資料請求はこちら」といったCTAは、まだ検討段階に入っていない準顕在層には刺さりにくく、むしろ離脱を促してしまうことがあります。
また、メールマガジンやリターゲティング広告を活用しても、配信頻度が高すぎたり内容が的外れだったりすると、ブランドへの印象を悪化させるリスクもあります。準顕在層には「売り込む」ではなく「課題解決の情報を届ける」という姿勢が重要です。
Webサイト上で準顕在層を取りこぼさないための施策

アプローチの方向性が定まったら、次はWebサイト上での具体的な施策に落とし込む段階です。準顕在層はフォームを送信する手前で離脱しやすい層でもあるため、ページの設計から導線、リアルタイムの接点まで、複数の手を組み合わせることが重要です。
代表的な施策としては、LPO・EFOによるページ・フォームの改善、広告ターゲティングによる再接触、コンテンツ導線の整備、そしてサイト滞在中のリアルタイムな有人コミュニケーションが挙げられます。それぞれを組み合わせることで、温度感の異なるユーザーに対して多層的にアプローチできます。
LPO:ページ自体の構成で次の一歩を後押しする
LPO(ランディングページ最適化)は、ページに訪れたユーザーが次の行動を起こしやすいよう、ページの構成や内容を改善する取り組みです。
準顕在層は「問い合わせ」という行動のハードルがまだ高い状態です。そのため、問い合わせフォームへ直接誘導するだけでなく、「まず資料を見てみる」「事例を読んでみる」といった、より小さなステップのCTAを複数用意することが効果的です。ページを訪れた段階のユーザーの関心度に合わせた導線を設計することで、離脱を減らし次のアクションへつなげられます。
EFO:フォームまで来たユーザーを逃さない
EFO(エントリーフォーム最適化)は、問い合わせフォームの入力しやすさを改善することで、フォーム到達後の離脱を防ぐ取り組みです。
準顕在層はフォームページまでたどり着いても、入力項目の多さや分かりにくさがネックとなって離脱するケースがあります。入力欄の数を絞る、エラーメッセージをわかりやすくする、入力補助を設けるといった改善が、そのままCVへつながる可能性を高めます。
LPOでページへの導線を整えたうえで、フォーム自体の完了率を上げるEFOをあわせて実施することで、準顕在層の取りこぼしをより少なくできます。
広告ターゲティング:関心のある層に絞って再接触する
準顕在層は一度サイトを離脱しても、適切なタイミングで再接触することで顕在層へ引き上げられる可能性があります。リターゲティング広告や、業種・役職などでターゲットを絞ったディスプレイ広告は、準顕在層が「また気になった」タイミングに刺さりやすい手段です。
コンテンツとあわせて活用することで、接触頻度を高めながら信頼を積み上げることができます。
コンテンツ導線の整備:関心の高いうちに次ページへつなぐ
関連コンテンツへの内部リンクや、記事末尾への「次に読むべきコンテンツ」の設置は、準顕在層を顕在層へと引き上げるうえで重要な役割を果たします。関心が高まっているタイミングを逃さず、離脱する前に次の接点を用意しておく発想が必要です。
たとえば「準顕在層とは?」という記事を読んだユーザーに対して、「リード獲得施策の比較」「商談化率を上げた事例」といった、より具体的な検討フェーズのコンテンツへ誘導することで、ユーザーの温度感を段階的に高めることができます。FAQや比較ページ、用語解説ページなど、検討段階に応じたコンテンツを体系的に用意し、購買プロセスに沿った一連の流れとして設計することがポイントです。
リアルタイムの有人コミュニケーション:滞在中に人が介在する
準顕在層がWebサイトを閲覧しているその瞬間に、企業側から声をかけられる仕組みがあれば、離脱を防ぎながら商談のきっかけをつくれます。
チャットボットのように自動応答で定型文を返すのではなく、実際の担当者がリアルタイムでチャットや通話を通じて対応することで、ユーザーのその場の疑問や関心に直接答えられます。「なんとなく気になっている」段階のユーザーに人が介在することで、興味を具体的な検討へと変えるきっかけになります。
こうした有人コミュニケーションを活用して、サイトに訪問しているアンノウンユーザー(未特定の訪問者)をリードへとつなげる具体的な方法については、以下の記事で解説しています。
関連記事:OPTEMOを活用してサイトに訪問しているアンノウンユーザーをリードにする方法
準顕在層施策のKPIと評価指標
準顕在層向け施策は、すぐに問い合わせや商談件数として結果が出るものではありません。そのため、施策の効果を適切に評価するためのKPI設定が重要です。
主な評価指標としては、以下が参考になります。
行動指標: 特定ページの滞在時間、直帰率の変化、コンテンツの回遊率(1訪問あたりのページ閲覧数)
転換指標: 準顕在層向けCTA(資料DL・ウェビナー申込など)のクリック率・転換率
商談化指標: 準顕在層経由のリード数、そこからの商談化率・受注率
問い合わせ数だけを追うと準顕在層施策の効果が見えにくくなります。行動の変化を段階的に追うことで、施策の改善点を特定しやすくなります。
「フォームの直前」にいる準顕在層を逃さない

LPOや導線設計といったWebサイト側の整備と並行して取り組みたいのが、フォーム直前にいる準顕在層へのリアルタイムなアプローチです。この層は温度感が高い分、タイミングを逃すと競合へ流れるリスクも高くなります。
特定ページへの滞在・長時間閲覧を検知してアプローチする
準顕在層の中でも、特に商談化に近い状態にあるのが「フォームページや料金ページに来ているが、入力には至っていないユーザー」です。
Webサイト上でどのページを見ているか、どれだけ滞在しているかをリアルタイムで把握できれば、関心の高いユーザーを見極めて適切なタイミングでアプローチすることができます。たとえば、料金ページに一定時間以上滞在しているユーザーや、複数の製品ページを回遊しているユーザーは、検討が具体化しつつあるサインと見ることができます。
チャットボットではなく人が対応するから商談につながる
「チャットを設置したが、効果が出なかった」という声を持つ企業は少なくありません。多くの場合、それはあらかじめ決まった答えしか返せないチャットボットが原因です。
準顕在層のユーザーが抱える疑問は、定型文では対応できないものが多くあります。「自社の場合はどうなるのか」「他社とどう違うのか」といった個別の問いに、担当者がリアルタイムで答えることで、ユーザーの不安が解消され、商談へのハードルが下がります。人が対応するからこそ、温度感の高いユーザーを逃さずに次のステップへ進められます。
問い合わせを「待つ」から「つなぎにいく」営業へ
従来のインバウンド型営業は、ユーザーが問い合わせてくるのを待つ構造でした。しかし準顕在層は、待っていても自らフォームを送信してくることはほとんどありません。
Webサイトに訪れているユーザーの行動をリアルタイムで把握し、関心の高いタイミングで担当者から声をかける。この「つなぎにいく」アプローチが、準顕在層の商談化率を上げるうえで重要な発想の転換です。
こうした「顧客の関心が高まった瞬間を逃さず動く」アプローチは、モーメントセールスとも呼ばれます。具体的な手法や成功事例については、以下の記事で詳しく解説しています。
関連記事:成果を最大化するモーメントセールスとは?成功事例とそのポイントを徹底解説!
準顕在層を商談化した成功事例

OPTEMOを導入した企業では、Webサイトを訪れながらも問い合わせに至らずにいた準顕在層との接点を新たに生み出し、商談化率の改善につながったケースが複数出ています。ここでは、実際の導入企業の事例を3つご紹介します。
事例①:人材業界/株式会社テックオーシャン「商談化率90%・2件に1件が受注」

Webサイトからの問い合わせを増やすことを目的にOPTEMOを導入。それまでフォーム経由の問い合わせを待つことが中心で、訪問者とリアルタイムに接点を持つ手段がありませんでした。チャットツールの導入自体が初めてで、導入効果については半信半疑の状態でスタートしました。
運用から約1か月ほどで安定して反応が得られるようになり、温度感の高い新規商談の獲得につながりました。OPTEMO経由のリードは案件化率が高い傾向が続いており、商談後の受注率も2件に1件という水準に達しています。
人材業界では人事担当者が日中の業務で時間を取りにくい状況が多く、自分のタイミングでチャットから相談できる導線がユーザーにとってもストレスのない接点になっています。「今すぐ話したい」というニーズにその場で応えられることで、検討の早い段階から担当者との信頼関係を築き、温度感の高い見込み客を逃さない仕組みにつながっています。
なお、本事例の詳細についてはこちらのページで確認できます。
事例②:SaaS業界/株式会社KiteRa「商談化率75%を達成」

インサイドセールスのスキルアップとマーケティング視点の強化を目的にOPTEMOを導入。導入以前は、インサイドセールスの業務がリードを待つことが中心になっており、自らリード獲得に動ける手段が限られていました。
OPTEMOを活用することで、Webサイト上でどのページを見ているかをリアルタイムで把握しながら接客できるようになり、訪問者のニーズに合わせたコミュニケーションが可能に。ページごとに最適なコンテンツを提供しながら関係構築を進めることで、リード獲得から商談化までの流れが一本化されました。
集計の結果、OPTEMO経由のリードの商談化率は75%に達しており、他の導線と比較しても質の高いリードを安定して獲得できている状態です。またOPTEMOの活用を通じてインサイドセールスチームにマーケティング視点が身につき、GA4でのアクセス確認やWebサイト改善の企画など、チーム全体のスキルアップにもつながっています。
なお、本事例の詳細についてはこちらのページで確認できます。
事例③:IT業界/株式会社AGEST「新規リード・商談数150%UP・商談獲得単価1/4に」

ソフトウェアテストサービスを展開する株式会社AGESTでは、年間1,100件の商談創出をKPIに掲げる中で、Webサイトからの質の高いリード獲得が課題になっていました。流入数は一定あるものの、資料ダウンロードだけでは有効商談につながりにくいという状況を打開するため、OPTEMOの導入を決めました。
導入後は運用開始から3営業日目に商談を獲得。Webサイトに訪れたユーザーの行動をリアルタイムで把握しながら担当者がチャットで直接対応できるようになったことで、検討確度の高い案件が増えていきました。結果として新規リード・商談数は150%UPを達成。さらに他のマーケティングチャネルと比較して商談獲得単価を1/4に抑えられており、費用対効果の面でも高いパフォーマンスを発揮しています。
マーケティング部門とインサイドセールス部門がWebサイト上の顧客行動データを共有しながら連携できるようになったことも、組織全体の商談創出力の底上げにつながっています。
なお、本事例の詳細についてはこちらのページで確認できます。
まとめ:準顕在層こそ、いま手を打つべき層

準顕在層は、潜在層と顕在層の間に位置し、関心はあるが行動には至っていないユーザーです。問い合わせを待つだけの設計では、この層はそのまま離脱し、競合に流れていきます。
LPOやコンテンツ導線の整備といったWebサイト上の施策に加え、滞在中のリアルタイムな有人コミュニケーションを組み合わせることで、準顕在層を商談へとつなげる可能性が高まります。
「フォームの直前にいるユーザーに、どう声をかけるか」。この問いに向き合うことが、リード獲得の次の一手になります。
こうした準顕在層への接点づくりを支える手段の一つとして、Webサイトに訪れた検討中の訪問者とリアルタイムにコミュニケーションを取れるOPTEMOが活用されています。
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